今朝の日経6面で、昨日の私のコラムと同じことがコメントされてます。
”（Deep Insight）「東証マヒ」世界がスルー :日本経済新聞” パクられたかなあ(笑)
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一部の新興国で足元物価上昇が続いている。（前図）
コロナで経済テコ入れのため金融緩和が徹底して実施されているのは、日米欧他先進国に限った話ではない。
ただ新興国の金融緩和は、国家の信用力が低いので大幅な通貨安を招きやすく、輸入物価の上昇を通じて全体の物価に波及しやすい。
一旦インフレになると、物価の番人、中央銀行はその抑止のため、金融緩和から引締めに転換せざるを得なくなる。そうなると株価は一転大幅下落となる。
しかし、コロナ後の経済を考えると、これは新興国だけの問題でなないと思う。
信用力の高い先進国でも、コロナ禍対策の量的緩和は大変な規模だ。
特に足元米FRBの勢いが凄い。予想される中央銀行の総資産（＝市中に供給されるマネー量）の今年の増加ペースは、日欧が＋25%程度なのに対し米は2.5倍！（上図；日経）
今のところ極端なドル安には至ってないが、もし為替が動き出すと米は輸入物価上昇の圧力をも受けることになる。
経済の停滞によるデフレ圧力がこのインフレ圧力をある程度相殺するだろうが、
マネーのばらまき方が凄ければ、それでもインフレにはなり得る。
FRBは2%超まで消費者物価の上昇を容認する姿勢だが、
FRBの想定に反し2%を大きく超える物価上昇も、為替次第では
あるかもしれない。
先進国の物価、そして米の物価は、今後特に注目すべきだ。
金融政策、そして株価に直結するからだ。
コロナで世界のマネー量が急増しているので、従来とは
異なる早いスピードで物価が上昇することは、考えられる。