三井不、東京ドーム(9681)へTOBをかけるとの報道（日経）。
発表時からは45％高い1300円でのTOB、ということだ。
東京ドーム、ケネディクスに続き、ここも私にとって思い出深い銘柄だ。
娯楽関連企業、という位置づけではない。
含み益で評価していた企業だ。
企業の保有不動産に詳しい人ならすぐピンとくる銘柄だ。
同社の資産は簿価で2000億円弱、三井不は1200億円でTOBする（日経）。
現大株主の投資ファンドが社長らの解任を求めているので、
ドーム側が支援企業を探しており、三井不(8割)と読売新聞（2割）に
助けを求めた。
私の想像だが、TOB価格を低くすると投資ファンドがTOBに応じないため、三井不は、45%上と高めに価格設定し、巨人の本拠地ドームということで読売新聞にマイナー出資を持ちかけ、TOB資金の負担軽減を図ったのかもしれない。
ケネディクスの件、そして今回、と不動産業界にも企業買収・再編案件が目に付く。
市況の変動期によくある展開となってきた。
昔話だが、FMの頃あるリートが割安だったので保有物件の訪問取材をしていたら、2か月後に他のリートが買収（スポンサーチェンジ）に乗り出してきた、ということがあった。
不動産のプロの目線は意外に似ている。
先日争奪戦となった島忠も、じつは保有資産に比較して株価が割安な銘柄だ。
財務体質も悪い企業ではない。私も以前その観点で目を付けた銘柄だ。
この件では、DCMの提示価格は安すぎた。
金持ちニトリにとっては、島忠の首都圏優良立地は今後の戦略上大変魅力があるはず。
あの値段でも決して高くない。さすがは似鳥会長だ。
また、DCMからニトリに乗り換えた島忠も、それで正解だと思う。
不動産の世界はコロナで激変期を迎える。
不動産業界、また関連の企業にも、再編の大波が押し寄せている。
今後もディールは控えているだろう。投資家もTOB銘柄を探している。